2026年、少子化の影響は地方の高校野球を直撃している。単独で9人の部員を確保できない公立校が増加する中、複数の高校がタッグを組む「合同チーム」の存在感が増してきた。当初は救済措置の意味合いが強かった合同チームだが、いまや各校のエースや好打者が結集するオールスター的な強さを発揮するケースが相次いでいる。
異なる学校の生徒たちが互いの練習場を行き来し、オンラインでミーティングを重ねてチームワークを醸成する。そうした柔軟な発想と多様性が、従来の伝統校にはない爆発的なエネルギーを生み出している。地域全体で球児を育てる新たなモデルは、過疎化に悩む地方自治体にとっても大きな勇気となっている。
