環境問題に対する関心が高いZ世代やα世代を中心に、木や森林との関わり方に新しいウェーブが押し寄せている。それが、ブロックチェーン技術を活用した「森のデジタルオーナーシップ」や「J-クレジット（森林由来のCO2吸収量）」の個人取引市場の拡大だ。
スマートフォンアプリをタップするだけで、遠く離れた過疎地域の森林1区画のWeb上のオーナーとなり、自分の支援した木々がどれだけのCO2を吸収し、どのように育っているかを定点カメラやセンサーを通じて日常的に観察できる。さらに、定期的にその山で採れた精油や木工品が手元に届く仕組みだ。
「服を買うのと同じ感覚で、月に数百円から数千円を自分の『推しの森』に投資する若者が増えています」と、Web3型森林保全サービスの開発者は語る。単に環境への罪悪感を消すためのドネーション（寄付）ではなく、実感伴う「関係人口」として森の維持に関与するライフスタイルが、2026年のトレンドとして定着している。
