多くの受験生や保護者が直面するのが、「指定校推薦を狙うべきか、それとも一般入試で上を目指すべきか」という葛藤です。指定校推薦と一般入試の難易度比較を行う際、偏差値という単一のモノサシだけで判断するのは危険を伴います。指定校推薦は、高校1年からの定期テストで高水準の評定（多くは4.0〜4.5以上）を維持し続けた生徒に与えられる特権であり、校内選考を通過すれば事実上100%合格します。一方の一般入試は、どれほど高校の成績が優秀であっても、当日の体調や出題の相性、わずか1問のミスで不合格になり得るリスクを常に孕んでいます。
さらに、受験生を混乱させるのが「倍率」の読み解き方です。募集要項や志願状況速報に記載される数字に一喜一憂してはなりません。ここで極めて重要なのが、実質倍率と合格最低点の見方です。
出願者数を募集定員で割った「志願倍率」は、人気大学では8倍や10倍に達することも珍しくありません。しかし、実際の入試では他大学との重複合格者を見越して定員の数倍の合格者を出すため、実際の受験者数を実合格者数で割った「実質倍率」は2.5〜3.5倍程度に落ち着くケースが一般的です。大手予備校の進路指導データによれば、見かけの数字に萎縮して出願を回避する層が毎年一定数存在しますが、これは非常にもったいない判断ミスと言えます。
もう一つの落とし穴が「合格最低点」です。公表されている合格最低点を見て「7割取れれば安全圏」と考えて過去問を解き、自己採点で7割を超えて安心している受験生は少なくありません。しかし、私立大学の多くは選択科目間（日本史・世界史・政経・数学など）の難易度格差を是正するため、得点調整（標準偏差や中央値補正法）を実施しています。その結果、日本史などの高得点科目では自己採点から10点〜20点近く差し引かれる現象が日常的に起こります。公表されている最低点は「調整後の点数」であるため、過去問演習では目標合格ラインを最低点より10〜15%高く設定しておくのが鉄則です。
