過熱する報道合戦の中で、ジャーナリズムの本質が問われている。皇室は国家の象徴であり、国民の税金によって支えられている以上、その活動や経費に対する検証報道は健全な民主主義に欠かせない。しかし、私生活への過剰な密着や、根拠のない臆測に基づくバッシングは、報道の自由の域を超えた権利侵害と言わざるを得ない。
既存の報道・メディア産業が直面する部数減や視聴率低迷の中で、刺激的な皇室ゴシップは依然として強力なアクセス牽引コンテンツであり続けている。だからこそ、今ジャーナリズムに求められているのは、安易なインプレッション主義に走らず、客観的な事実に基づいた質の高い報道を提示することだ。読者の側にも、流れてくる情報を鵜呑みにせず、情報源を確かめるメディアリテラシーが強く求められている。
