テレビ局が最も恐れているのは、声高に批判を叫ぶクレーマーではない。無言でチャンネルを変え、その番組を提供している企業の製品を買わなくなる「サイレントマジョリティ」の存在だ。特に購買決定権を持つ主婦層や、コンプライアンスに敏感なZ世代の離反は、広告主にとって致命傷となる。
「松本人志を起用するなら、もうそのメーカーの洗剤は買わない」。SNSに投稿されるこうした極めて具体的な不買の声が、企業の宣伝担当者を震え上がらせている。テレビ局がどれだけ彼を求めても、財布を握るスポンサーが首を縦に振らない限り、かつての黄金席に戻ることは不可能だ。
