近年の世界情勢や為替変動に伴う資材高騰は、生産現場の経営基盤を激しく揺さぶっている。特にハウスやマルチフィルムに使われる石油製品、海外依存度の高い化成肥料の価格上昇は、直近数年で大幅なコスト増をもたらした。これに冷やし込みに必要な予冷施設の電気代やトラック便の物流費上昇が追い打ちをかける。
こうした背景から、産地では収益性を防衛するための新たな模索が進行中だ。例えば「高原野菜栽培プロジェクト」のような官民連携の取り組みでは、ドローンによる高度な生育診断や自動施肥システムを導入し、無駄な資材投入を削ぎ落とす試みが広がりを見せる。単にたくさん作って売る時代から、1ペニー単位で生産原価を削減する精密経営への移行が急速に進んでいる。
