事故の一報を受け、近隣国である日本は即座に支援の動きを見せました。海上保安庁は事故発生当日の午前中に、特殊救難隊（トッキュー）のダイバー部隊や巡視船、ヘリコプターなどを即座に出動できる態勢を整え、韓国の海洋警察庁に対して「必要な支援があれば直ちに派遣する」と打診を行いました。
しかし、韓国側からの返答は「好意はありがたいが、現時点で特段の支援要請は必要ない」という明確な辞退（拒否）でした。
なぜ韓国側は、極めて高い潜水救助能力を持つ日本の海保の支援を受け入れなかったのか。その背景には複数の要因が指摘されています。
第一に、現場の海洋警察幹部による状況判断の甘さです。事故発生直後、韓国当局は「乗客の大半は救助された」という誤った初期報道や楽観論に惑わされ、自国の戦力だけで事態を収拾できると過信していました。
第二に、当時の日韓関係の冷え込みと政治的プライドです。2014年当時は歴史認識問題などを巡り日韓首脳会談の開催が見送られるなど関係が極度に悪化していました。自国の領海内で起きた大惨事に日本の公的機関を受け入れることに対する世論の反発や、国家としての面子を意識した判断が働いた可能性が強く指摘されています。救助のゴールデンタイムが刻一刻と失われる中での支援拒否は、後に韓国国内でも大きな批判の対象となりました。
