若手の早期離職は、もはや一企業の愚痴にとどまらない国家的な課題だ。厚生労働省が公表した最新統計でも、入社3年以内の離職率は高止まりを続けており、企業側の危機感はピークに達している。これを受け、日本経済団体連合会（経団連）も加盟企業に向けて、育成プログラムのドラスティックな再構築を強く促し始めた。
かつての横一列な研修制度は終焉を迎えた。いま重視されているのは、個々の志向性に寄り添ったオーダーメイド型のキャリア開発だ。企業が一方的にレールを敷く時代は終わり、若手社員自らが将来のキャリア像を描き、それを組織が全力で後押しする関係性へのシフトが急速に進んでいる。
