かつて日本の金融機関において、硬貨の預け入れは無料が当たり前だった。しかし、硬貨取扱料金制度の導入によってその常識は一変した。銀行業を取り巻く環境は、長引く超低金利や硬貨の収集・鑑別・輸送・保管に伴う多額のインフラ維持コストに苦しんできた。大量の硬貨を計数して精算するプロセスには専門機器と人件費がかかり、それが各行の収益を圧迫していたのだ。
金融庁が推進する金融機関の経営健全化や業務効率化の要請も相まって、各行は相次いで小銭の有料化へと舵を切った。紙幣と異なり重くかさばる硬貨は、物理的な移動や保管の手間が大きい。こうして「現金インフラの無料提供」という時代は終焉を迎え、利用者が直接コストを負担するフェーズに入っている。
