海外と日本のギャップをどう捉えるべきかという議論において、発信者のスタンスの違いは極めて興味深い。フランス・パリに拠点を置く西村博之氏は、現地の合理的な面を評価する一方で、行政手続きの劣悪さやストライキによるインフラ麻痺、治安リスクといった生々しいデメリットを隠さず発信し、幻想を打ち砕いてきた。
また、ジャーナリストの冷泉彰彦氏は、アメリカ社会の構造的問題や分断の深さを多角的にレポートし続けている。制度の背景にある歴史や国民性の違いを無視して表面的なルールだけを日本に輸入しようとすることが、いかに危険であるかを説く言論は、薄っぺらな海外賛美に対する強力な解毒剤として機能している。
